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ダイズレグヘモグロビン遺伝子座における高次の遺伝子発現制御機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 08680739
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 分子生物学
研究機関京都大学

研究代表者

飯 哲夫  京都大学, 大学院・理学研究科, 助教授 (40157813)

研究分担者 岩渕 雅樹  京都大学, 大学院・理学研究科, 教授 (30000839)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1997年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1996年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードレグヘモグロビン / MAR / 核マトリックス / ダイス / 遺伝子発現 / ダイズ / メチル化 / 一本鎖解離領域
研究概要

マメ科植物の根粒内では、根粒菌を細胞内に持つ感染細胞と、それを持たない非感染細胞とが混在しており、それらは遺伝子発現、倍数性、代謝、形態などの点で区別される。本研究では、感染細胞特異的に発現するレグヘモグロビン(Lb)遺伝子に着目し、Lb遺伝子座(約20kb)におけるクロマチン構造の変化を、根粒内の感染細胞と非感染細胞、Lbが発現していない組織由来の細胞、及び、未分化の培養細胞の間で比較し、植物の遺伝子発現における組織及び細胞特異性とクロマチン構造の動的変化との関係について理解を深めることを最終的な目的とした。以下のことが明らかとなった。
1.ダイズのゲノムライブラリーからLb遺伝子座を持つゲノミッククローンを多数単離し、2ヶ所のLb遺伝子座を完全にカバーする詳細な物理地図を作成した。
2.ダイズ培養細胞及び根粒からの核の単離法を確立した。
3.Lb遺伝子座ほぼ全領域が核マトリックスと結合可能であることが示唆された。
4.Lb遺伝子座ほぼ全領域にわたってBURが見出され、上記3.の結果を支持した。
5.ダイス根粒から感染細胞と非感染細胞由来のプロトプラストを分離する技術を確立した。
6.Lb遺伝子座ではメチル化レベルが極めて低いことが明らかとなった。
7.Lbc3遺伝子近傍はDNaseIに対する感受性が発現に関わらず高いことが分かった。
以上から、Lb遺伝子座に特有なクロマチン構造について基礎的なデータを得ることが出来た。その結果は一般に知られるMARの局在性の報告とは異なり、これがLb遺伝子に特有な発現制御機構と関連があるのか明らかにする必要がある。

報告書

(3件)
  • 1997 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 飯 哲夫: "クロマチン構造とMARと遺伝子発現" 植物細胞工学シリーズ. 5. 153-160 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Taoka: "The modular structure and function of the wheat H1 promoter with S phase-specific activity" Plant Cell Physiol.39. 294-306 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tetsuo Meshi: "Chromatin structure, MAR,and gene expression" Plant Biotech.Ser.5. 153-160 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ken-ichiro Taoka: "The modular structure and function of the wheat H1 promoter with S phase-specific activity" Plant Cell Physiol.39. 294-306 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 飯 哲夫: "クロマチン構造とMARと遺伝子発現" 植物細胞工学シリーズ. 5. 153-160 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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