| 研究課題/領域番号 |
14209005
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
広領域
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山本 博一 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (70174810)
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| 研究分担者 |
酒井 徹朗 京都大学, 大学院・情報学研究科, 教授 (10101247)
松田 彊 北海道大学, 北方生物圏研究センター, 教授 (30002075)
清水 真一 東京芸術大学, 大学院・美術研究科, 教授 (70359446)
古賀 信也 九州大学, 大学院・農学研究院, 助教授 (20215213)
江面 嗣人 文化庁, 文化財部, 主任文化財調査官(研究職)
門松 昌彦 北海道大学, 大学院・農学研究科, 助教授 (60158847)
濱本 なお 京都大学, フィールド科学教育研究センター, 助手 (70273498)
大橋 邦夫 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (40203898)
堺 正紘 九州大学, 大学院・農学研究院, 教授 (70038248)
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| 研究課題ステータス |
完了 (2004年度)
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| 配分額 *注記 |
27,560千円 (直接経費: 21,200千円、間接経費: 6,360千円)
2004年度: 7,800千円 (直接経費: 6,000千円、間接経費: 1,800千円)
2003年度: 8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
2002年度: 10,790千円 (直接経費: 8,300千円、間接経費: 2,490千円)
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| キーワード | 木造文化財建造物 / 修理用資材 / 大径長尺材 / 文化財修理用備林 / 檜皮剥皮 / 大学演習林 / 法隆寺 / 森林資源管理 / 木造建造物文化財 / 檜皮剥皮実験 / オーセンティシティ / 大径材 / 檜皮 |
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| 研究概要 |
修理用資材の不足によってあるべき文化財の修理が困難になっており、文化財建造物修理の将来に不安が生じている。これらの状況は、極めて慎重かつ学術的に行われてきた文化財修理事業の姿勢を崩壊させることにもつながり、文化財保護制度の根幹を揺るがす事態である。本研究の展開によって修理用資材の安定供給のための基礎的な要件を明らかにしようとした。
本研究は文化庁と大学演習林を母体とした研究組織によって1)修理用資材の需要解析、2)フィールド分布調査、3)檜皮剥皮実験、4)文化財用備林設定、5)民有林補償制度検討の5つのグループに分かれて研究を実施した。
1)文化財修理用資材の需要解析;法隆寺をはじめとする主要な建造物に使用されている資材について樹種、規格、品質を現地調査した。さらに文献調査により、代表的建造物に使用されている大径長尺材の規格を整理した。2)フィールド分布調査;調査対象とする大径材の基準を明らかにし、林野庁所管の国有林および民有林における資源量を調査した。3)檜皮剥皮実験;4箇所で24本のヒノキ伐倒試験を行い、詳細な成長量調査と材質面での評価を行った。また、光学顕微鏡をもちいて細胞レベルでの成長を評価した。その結果、現時点では剥皮行為によるヒノキへの影響は認められなかった。さらに、剥皮による影響を観察するために新たに強度の傷つけ行為を別の樹木に施し、その影響を見ることにした。4)文化財用備林の設定;大学演習林を対象に7箇所の備林を選定し、林分の状況について情報を収集した。このうち、千葉の備林では間伐を実施して、素材の評価について調査を行った。5)民有林所有者を対象とした補償制度;文化財所有者および公有林管理者を対象としたアンケート調査及び聞き取り調査を実施した。以上の調査結果に基づき、文化財維持の問題点を整理し文化財所有者と森林所有者を結ぶネットワークについて政策提言を試みた。
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