| 研究課題/領域番号 |
17K01611
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター |
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研究代表者 |
李 相侖 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 室長 (90466194)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 身体知的社会活動 / 認知機能 / 脳萎縮 / 活動量 / 身体活動量 / 高齢者の身体、知的、社会活動 / 活動量計 / 日常生活活動 / 認知症 / 身体・知的・社会活動 / 認知症発症 / 高齢者 / 活動的ライフスタイル |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、地域密着型の戸外活動を用い、客観的に測定した活動状況と脳萎縮、認知機能との関連を検討する。対象者は、高齢者機能健診およびMRI検査に参加し、日常生活における活動量と戸外活動状況（身体・知的・社会活動）を客観的計測できた高齢者とした。また、約4年後にMRI検査と認知機能検査を実施し、日常の活動状況と脳画像および認知機能の横断、縦断的変化について解析した。
本研究の結果、多様な活動実施は身体活動量を向上させることが示された。また、加齢により、脳萎縮の進行が認められ、日常の活動実施体制も年代別に異なる可能性が示された。縦断研究では活動の実施が認知機能の低下を抑制される可能性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
認知症の危険因子として、日常生活における不活動（inactivity）が指摘されているが、地域に多く存在する身体・知的・社会活動の有効性は明らかにされていない。本研究により、活動実施体制は年代別に異なること、また、多様な活動実施が認知機能の低下を抑制される可能性が示唆された。非薬物的な認知症予防方法として、地域密着型の戸外活動を用いた検討により、認知症予防に有効であるライフスタイルの基礎資料の提案が可能と考える。
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