| 研究課題/領域番号 |
17K03159
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
ヨーロッパ史・アメリカ史
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
南 修平 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (30714456)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | アメリカ海事政策 / 海員組合 / 第2次世界大戦 / 冷戦 / 便宜置籍船 / アメリカ現代史 / アメリカ海事史 / ニューヨーク / 港湾地区 / アメリカ史 / 20世紀アメリカ史 / ニューヨーク史 / 労働史 / 生活世界 / 港湾都市 / 海運産業 / 労働者階級 / 都市秩序 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は20世紀後半のニューヨーク港湾地区に暮らす労働者―中でも海員―の生活世界とその中での秩序の変化について、海を取り巻く世界情勢という観点から考察し、それらの歴史的意味を明らかにすることであった。組合史料を中心に海員の日常と労働実態を検討した結果、第2次大戦前は家族を持たず流動性が高い生活をしていた海員は、次第に陸地で家族と過ごすコミュニティでの生活へ依存を強めていく側面を見出した。そして、その傾向を白人労働者階級の保守化という文脈に位置づけ、それが冷戦下のアメリカの国家戦略と深い関連を持つことを指摘し、社会史と政治史の架橋というアプローチを示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
第2次大戦後のニューヨーク湾岸地区は政治経済面でアメリカ政府の重要拠点となっていたが、同地の中心的存在である海員の具体的状況を扱う研究は僅少であった。本研究では海員組合史料や港湾諸都市で収集した各種史料から第2次大戦前後における海員の労働と生活を明らかにするとともに、彼らを取り巻く政治経済情勢との関連を分析し、20世紀の海をめぐる歴史は国家権力のプレゼンスが飛躍的に高まった点に留意して検討を進める必要があることを示した。この点は歴史学研究における社会史と政治史の総合という課題と深く関連しており、今後ニュージャージー州沿岸諸都市の調査を進め、20世紀の海の歴史に必要なアプローチの構築を目指す。
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