| 研究課題/領域番号 |
18H00901
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
児島 幸治 関西学院大学, 国際学部, 教授 (80388727)
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| 研究分担者 |
忽那 憲治 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (00275273)
菅原 智 関西学院大学, 商学部, 教授 (40331839)
ADHIKARY B.K. 同志社大学, ビジネス研究科, 准教授 (40512976)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2018年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | family business / performance / corporate governance / Japan / marketing / agency problems / family firms / audit quality / finance / Firm value |
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| 研究成果の概要 |
研究成果として、学術的論文、書籍、ファミリービジネスの事例研究、上場ファミリービジネス企業のデータベース（コーポレートガバナンス変数などを含む）を作成することができた。ファミリービジネスである老舗旅館を対象とした訪問調査により、多くの事例研究を行うことができた。上場ファミリービジネスのデータベースを用いた実証研究により、ファミリービジネスの業績の優位性とコーポレートガバナンス変数の関連が明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本は多くの歴史あるファミリービジネスを擁するファミリービジネス大国であるが、ファミリービジネスという形態は、否定的な文脈で用いられることが多い。研究成果が明らかにしたことは、ファミリービジネスの形態が必ずしも古臭くなく、企業業績に対しても、企業存続の永続性に関しても、ポジティブな影響を及ぼしている可能性である。また、多くのファミリービジネスの経営者とのインタビューや訪問調査を通じて、その強みと可能性について改めて確認することができた。
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