| 研究課題/領域番号 |
18K02364
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
河野 明日香 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (10534026)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 社会教育 / 中央アジア |
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| 研究実績の概要 |
2021年度も新型コロナウイルスの影響により、海外での調査や資料収集を実施することが難しい状況であった。研究の最終年度は補足の調査を実施するとともに、研究成果を広く社会に還元するため、国際ラウンドテーブルや研究会の開催、国際・国内学会での研究報告等を積極的に推進することを予定していたが、多くを実施できなかった。一方で、関連書籍や資料の分析を行うとともに、ウズベキスタンとオンラインでつないだ国際会議に参加し、オンラインを介しての研究交流を行うことができた。また、現地の研究者とオンラインミーティングやメールで現地の政策や実践、研究動向について情報交換、意見交換を行い、本研究テーマについての情報収集を実施した。本研究プロジェクトでは、最終的に書籍または科研報告書の刊行を計画しており、その刊行に向けても現地研究者と意見交換を継続している。
研究プロジェクトの具体的な内容に関しては、中央アジアやヨーロッパにおける「自立・統合」についての資料収集、分析を行った。特に、現在の中央アジア及びヨーロッパではウィズ/ポストコロナ社会における自立・統合支援をいかに展開するかという段階にシフトしつつあり、この点は本研究プロジェクト開始時にはなった新たな視点といえる。このコロナ禍とポストコロナの社会における「自立・統合」が中央アジアとヨーロッパの社会教育概念にどのような影響を与え、概念がいかに変化し、展開されようとしているかという新しい視座を得ることができた点も2021年度の研究成果であると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルスの影響により、研究対象国における調査、資料収集が困難なため。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルスの感染状況、調査対象国の感染対策や出入国管理の状況を踏まえ、可能であれば現地調査を実施する。現地調査の実施が難しい場合は、オンラインミーティングを通じての聞き取り調査やインターネットを介しての資料収集を調整、実施予定である。
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