| 研究課題/領域番号 |
18K18479
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分1:思想、芸術およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京藝術大学 |
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研究代表者 |
山田 健二 東京藝術大学, 大学院映像研究科, 研究員 (80771899)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | ポスト・スノーデン時代 / 大量監視社会 / 社会運動における芸術表現 / ソーシャリー・エンゲイジド・アート / ビデオ・アート / 映像論 / パフォーミング・アーツ / 身体表現論 / 映像芸術 / 現代美術 / メディア論 |
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| 研究成果の概要 |
2013年にエドワード・スノーデン氏が米国の市民のデジタルデバイスを通した情報傍受活動の現状を暴露して以降、活動家や芸術家による大量監視社会に抗する表現活動の日米事例を調査し、国や地域差、文化圏の違いによる体系化や個々の詳細な分析を試みた。そこから考えられる時代的潮流や個々の活動の有効性、社会的影響力等を分析し映像論、身体表現論として纏めた。尚時系列の比較は60年代に日米で行われたビデオアートの潮流との接続を視野に入れ、2001-2006（アメリカ同時多発テロ事件以降）2007-2012（Wikileaks発足以降）2013-2022（スノーデン事件からCOVID-19パンデミック迄）とした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的に国内外の社会学領域では2013年以降の大量監視社会にまつわる国家と市民の間に発生する人権問題や、監視から自身のプライバシー問題を巡る議論や法整備は十分に進んでいた。その一方で個々人のデジタルデバイスのカメラやGPS情報等の情報監視から身体表現を通して身を守るための方法に関しては、2007年以降目まぐるしく変化を続け、各自治体は使用する犯罪予知システム等への具体的な方法を示す芸術家や活動家は極めて少ない現状にあった。そういった背景を踏まえ、芸術家としての立場から日米の各事例を時系列に比較していくことは、身体表現による安全性・優位性の回復を一般社会により具体的に示すという意味で意義深い。
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