研究課題/領域番号 |
20H01274
|
研究種目 |
基盤研究(B)
|
配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
|
研究機関 | 昭和女子大学 |
研究代表者 |
近藤 彩 昭和女子大学, 文学研究科, 教授 (90377135)
|
研究分担者 |
池田 玲子 昭和女子大学, 文学研究科, 教授 (70313393)
舘岡 洋子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (10338759)
金 孝卿 麗澤大学, 国際学部, 教授 (30467063)
神村 初美 東京都立大学, 人文科学研究科, 客員研究員 (80764654)
|
研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
10,920千円 (直接経費: 8,400千円、間接経費: 2,520千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2021年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
|
キーワード | 外国人労働者 / ケース学習 / 定着促進 / 協働 / 受け入れ環境 / ビジネスコミュニケーション / 外国人就労者 / 環境整備 / ファシリテーション / ケース |
研究開始時の研究の概要 |
日本社会において外国人の雇用と定着に向けた企業の受け入れ環境が喫緊の課題となっている。本研究では、「実態調査」「教材作成」「教育・研修」を結びつけた学際的研究により、この課題に対する提言を行うことを目的とする。これまでの研究の発展と研究領域の拡大のために、海外ネットワークを形成しつつ、外国人労働者の受け入れと協働の可能性を探る。研究方法としては、①ケースメソッドを援用し、外国人労働の現場で生じる問題点の抽出とケース教材の作成。②ケース教材を中心とした教育・研修の実施およびその評価と改善。③送り出し国や外国人雇用の実績のある国での実態調査。④学会発表等を通じて情報の共有や提言を作成する。
|
研究実績の概要 |
本研究は、外国人労働者の定着促進のための環境整備を進めるべく、「実態調査」「教材作成」「教育・研修」を結びつけた学際的研究により、課題に対し提言を行うことを目的としてきた。COVID-19の影響による制約はあったものの、研究の発展と研究領域の拡大のために、海外ネットワークを形成しつつ、外国人労働者の受け入れと協働の可能性を探ってきた。 2023年度は最終年度であること、海外への渡航が感染前とほぼ同様に可能になったことを踏まえ、国内はもとより、海外研究拠点の一つであったベトナムにおいて、「VUCA時代におけるビジネス日本語人材育成」や「企業とつながる、企業とつくる日本語学習」をテーマに、提言や分析結果の発表を行った。ヨーロッパの拠点とはケース学習における教育上の課題をワークショップ形式で議論、共有し、異文化理解の面から実践を整理、事例を収集した。また、教師の専門性を考察し、「越境」という観点から教師研修のあり方を検討した。そもそもCOVID-19以前は対面型教育・研修について検討していく予定であった。しかし、この未曾有の事態から、外国人労働者の受け入れ環境整備のためには、継続的な学習環境の確立が必要という結論に達した。ネット上でいつでもどこでも学べる支援システムの開発に着手し、支援システムの内容は国際大会で発表した。要するに、本研究を通して、企業と教育関係者との協働のあり方を示し、研究結果に基づくリソースの開発を行い、それらを用いた研修モデルを作り検証を行った。結果として、外国人の定着に向けたいくつもの示唆と実現可能性を見出したと言える。
|
現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|