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古代中世東アジアにおける服装の伝播と地域性に関する研究―髪型と装身具を中心に―

研究課題

研究課題/領域番号 20K00931
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分03010:史学一般関連
研究機関公益財団法人元興寺文化財研究所

研究代表者

木沢 直子  公益財団法人元興寺文化財研究所, 研究部, 研究員 (50270773)

研究分担者 小村 眞理  公益財団法人元興寺文化財研究所, 研究部, 研究員 (10261215)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード古代中世東アジア / 服装文化 / 被り物 / 漆紗冠 / 巾子 / 冠り物 / 冠帽 / 図像資料 / 文献史料 / 頭部の装い / 髪型 / 身分表象 / 地域間交流 / 服装 / 櫛
研究開始時の研究の概要

本課題で対象とする9世紀~16世紀(古代末葉~中世)は、日本列島を含めた東アジアにおいて、海を介した交流が盛んに行われていたことが知られている。人々の移動に伴い物品や素材、技術など様々な事物が往来したと考えられる当該期に、韓半島および中国大陸の服装文化が日本列島における人々の服装に対して与えた影響はどのようなものであったか。この問いについて、特に頭部の装い(髪型、装身具、冠り物)に着目し、出土資料および文献史料、図像資料から検証を行う。また、日本列島および中国大陸、韓半島における装いの変遷を把握し、交流による地域間の相互作用を検証する。

研究成果の概要

日本列島における古墳時代から奈良時代の被り物の実態について、東アジア地域からの影響を視野に入れて調査を行った。その結果、奈良時代の被り物は中国唐代の様式に影響を受けたもので、古墳時代との系譜的な繋がりが見られない点を確認した。特に文献史料と図像資料の検討により、律令制導入の一環として官人を中心に被り物の装着が広く導入されたことを示した。また、これまで漆紗冠と称されてきた奈良時代に比定される被り物の出土資料について、束ねた頭髪を収める巾子である可能性を指摘した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

これまで古代服装研究の多くが衣服に焦点を当てていたのに対して、本研究では服装の一要素である被り物もまた、律令制度の確立期において冠位制の導入により変化する点を明確にした。当該期の被り物は文献史料と図像資料から知られており、遺跡出土漆紗冠は被り物の実態を知る手掛かりと捉えられてきた。本研究ではこれらの事例の調査成果と中国の事例と比較し、漆紗冠と考えられていた出土資料が、冠の下に装着する巾子である可能性が高い点を指摘した。これにより、当時の被り物の構造と、装着のための頭髪の処理方法など、具体的な様相を明らかにした。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2024 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 日本列島における横櫛の出現と系譜 -韓半島の櫛との比較を通して2021

    • 著者名/発表者名
      木沢直子
    • 雑誌名

      星空の考古 学

      巻: 2 ページ: 65-76

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 南原清渓里清渓古墳群出土竪櫛の特徴と意味2020

    • 著者名/発表者名
      木沢直子
    • 学会等名
      国際学術シンポジウム『南原 清渓 里 清渓古墳群と月山里古墳群の調査成果と意義』
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [図書] 古代中世東アジアにおける服装の伝播と地域性に関する研究ー髪型と装身具を中心にー 研究成果報告書2024

    • 著者名/発表者名
      木沢直子
    • 総ページ数
      22
    • 出版者
      共同精版株式会社
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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