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小児急性中耳炎・副鼻腔炎におけるRSウイルスと起因菌相互作用の基盤研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K16915
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分56050:耳鼻咽喉科学関連
研究機関札幌医科大学

研究代表者

實川 純人  札幌医科大学, 医学部, 助教 (80706549)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワードRSウイルス / 急性中耳炎 / 急性副鼻腔炎 / アデノイド
研究開始時の研究の概要

小児急性中耳炎・副鼻腔炎は、その主要起因菌であるインフルエンザ菌と肺炎球菌に対するワクチン定期接種導入以後も小児における重要な感染症である。抗菌薬使用ガイドラインの作成・計画的ワクチン導入の効果によって、治療・予防戦略に変化がみられる一方で、反復・難治化する症例も少なくない。
今回、呼吸器感染症ウイルスが上気道感染することによって及ぼす影響について検討する。 ウイルス感染が細菌感染に及ぼす影響、そして寄宿細胞に及ぼす影響の大きく2つの視点から分子生物学的検討を行う。そして小児上気道感染症に対する新たな治療標的を見出すことを最終目的とする。

研究成果の概要

小児急性中耳炎・副鼻腔炎は、抗菌薬使用ガイドラインの作成・計画的ワクチン導入の効果によって、治療・予防戦略に変化がみられる一方で、反復・難治化する症例も少なくない。今回、ウイルス感染が細菌感染に及ぼす影響、宿主細胞に及ぼす影響の大きく2つの視点から分子生物学的検討を行った。小児咽頭扁桃組織から作成した上皮細胞を用いて、単層培養においてRSウイルス(RSV)、ライノウイルス、パラインフルエンザウイルスを感染させてRNA sequence解析を行った。RSVの定量系としてプラークアッセイ法の改良に関わり、Journal of virological methodに報告した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

子供における感染症がどのように生じるのかを詳しく、科学的に解明することは、有効な治療法を開発するために不可欠です。幼少期に感染する感染症のほとんどがウイルス性感染症であり、ほぼ全ての幼児が感染しますが、何度も感染したり、治療に難渋する幼児もおり、感染後の病態に個人差がかかわることも知られていますが、その原因は不明です。ウイルスとヒト細胞の間にどのような関係があるのかについて手術によって得られた組織から作成した細胞を用いてウイルス感染後の反応をRNAsequenceという解析技術を用いて解析しました。本研究では、感染からその後に生じる炎症反応がウイルスによってどのように異なるかを解明しました。

報告書

(3件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] Takumi-Tanimukai Y, Yamamoto S, Ogasawara N, Nakabayashi S, Mizuta K, Yamamoto K, Miyata R, Kakuki T, Jitsukawa S, Sato T, Tsutsumi H, Kojima T, Takano K, Yokota S. A hydroxypropyl methylcellulose plaque assay for human respiratory syncytial virus.2022

    • 著者名/発表者名
      Yuka Takumi-Tanimukai, Soh Yamamoto, Noriko Ogasawara, Sayaka Nakabayashi, Katsumi Mizuta, Keisuke Yamamoto, Ryo Miyata, Takuya Kakuki, Sumito Jitsukawa, Toyotaka Sato, Hiroyuki Tsutsumi, Takashi Kojima, Kenichi Takano, Shin-Ichi Yokota
    • 雑誌名

      J Virol Methods

      巻: 304 ページ: 114528-114528

    • DOI

      10.1016/j.jviromet.2022.114528

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2025-01-30  

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