| 研究課題/領域番号 |
23531046
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
前原 健二 東京学芸大学, 教員養成カリキュラム開発研究センター, 准教授 (40222286)
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| 研究期間 (年度) |
2011 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2013年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2012年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2011年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 教員研修 / 校内研修 / 教育行政の分権化 / 学校と大学の連携 / 組織改善 / 国際情報交換 / ドイツの教育 / 分権化 / 組織体としての学校 / ドイツ / ニーダーザクセン州 / 教員研修センター |
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| 研究概要 |
平成25年度は教員研修研究の動向についての分析・整理を進め、理論的な教員 研修のフレームワークを提案する作業を進めた。企業社会一般を対象とした組織改善ないし職能成長の理論の分析を通じては、「個人の組織への統合」を前提とするタイプのものと「個人の組織からの独立性」を重視するタイプのものがあることを見出した。この二つを教員研修に関するフレームワークとして位置づければ、日本の教員研修は「個人の組織からの独立性」を前提としつつ学校改善は別の位相に位置づけるもので、ドイツのそれは「個人の組織への統合」を進める中で研修と学校改善の一体化を図ろうとするものと解釈された。
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