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介護従事者のヒューマンファクター解明による安全な食事介助技術の開発

研究課題

研究課題/領域番号 24500647
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 リハビリテーション科学・福祉工学
研究機関九州歯科大学 (2015)
神戸常盤大学短期大学部 (2013-2014)
徳島大学 (2012)

研究代表者

中道 敦子  九州歯科大学, 歯学部, 教授 (20567341)

研究分担者 松山 美和  徳島大学, 大学院医歯薬学研究部, 教授 (30253462)
石井 まこと  大分大学, 経済学部, 教授 (60280666)
千綿 かおる  九州歯科大学, 歯学部口腔保健学科, 教授 (60442191)
星野 由美  神奈川歯科大学, 短期大学部, 准教授 (60457314)
研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード食行動 / 一口量 / 食事介助 / 介護従事者 / 安全な食事介助技術 / 食べる早さ / 早食い / 摂食行動 / 生活行動 / 看護職 / 介護職 / 食事介助技術 / 看護師
研究成果の概要

「一口量」と「口に運ぶペース」に関する食品を用いた実験で、介護従事者自身の日常習慣化した食行動が、介助技術に影響していることが明らかになった。すなわち“食事介助の場合”には対象者の状態を考慮し、“自分で食べる場合”とは異なった一口量やペースに調節しているにも関わらず、自身が「大食い」や「早食い」の介護従事者は、そうでない者と比較して、食べさせる一口量が多く、ペースが速かった。一方で、実際の食事介助時に、「一口量」や「食べさせるペース」について不安を感じていた。安全な食事介助のためには、食事介助を担う者が日常の食生活に留意し、自身の健康に良い食行動を身に着けることが肝要であると考えられた。

報告書

(5件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 2015 2014 2012

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 一口量を考える:歯科保健指導における食行動変容のための視点2016

    • 著者名/発表者名
      中道敦子
    • 雑誌名

      九州歯科学会誌

      巻: 69(4) ページ: 94-102

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [雑誌論文] 一口量に注目した食行動評価:YN食行動質問票の有効性2015

    • 著者名/発表者名
      中道敦子、後藤崇晴、市川哲雄
    • 雑誌名

      Journal of Oral Health and Biosciences

      巻: 27 ページ: 71-80

    • NAID

      120005823511

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Relationship between mouthful volume and number of chews in young Japanese females.2014

    • 著者名/発表者名
      Nakamichi A, Matsuyama M, Ichikawa T.
    • 雑誌名

      Appetite.

      巻: 83 ページ: 327-332

    • DOI

      10.1016/j.appet.2014.08.009

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 特別養護老人ホームにおjける食事介助者の自己一口量と介助し一口量に関する研究2012

    • 著者名/発表者名
      中道敦子他
    • 学会等名
      日本咀嚼学会第23回学術大会
    • 発表場所
      Adovanced Center for Universities(北海道)
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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