• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

ポストモダンの法的思考―批判法学の実用化―

研究課題

研究課題/領域番号 24530006
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 基礎法学
研究機関京都大学

研究代表者

船越 資晶  京都大学, 法学(政治学)研究科(研究院), 教授 (70362548)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2012年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード批判法学 / 法的思考 / ポストモダニズム
研究成果の概要

批判法学の実用化に向けて、その代表的理論家ダンカン・ケネディが提出している法的思考の発展図式「古典派(演繹)→社会派(目的論的解釈)→現代派(政策分析)」を参照しつつ、わが国の法的思考(とりわけ錯誤論)の史的展開の再記述を行った。また、その前提として、批判法学の他の理論――ロベルト・アンガーの歴史社会学、カール・クレアらのネオ・マルクス主義的法社会理論、フランシス・オルセンのフェミニズム法学――との比較検討を通じて、当該図式がもつ意義を確認する作業も行っている。

報告書

(5件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2017 2016 2014 2013 その他

すべて 雑誌論文 (4件) (うち謝辞記載あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 批判法学の実用化のために-錯誤論再論2017

    • 著者名/発表者名
      船越資晶
    • 雑誌名

      法学論叢

      巻: 180巻5=6号

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 批判法学はジェンダーの法理論に何をもたらすか?2016

    • 著者名/発表者名
      船越資晶
    • 雑誌名

      法社会学

      巻: 82号 ページ: 40-57

    • NAID

      130008034722

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] ネオ・マルクス主義的法モデル再論2014

    • 著者名/発表者名
      船越資晶
    • 雑誌名

      和田仁孝ほか編『法の観察―法と社会の批判的再構築に向けて』(法律文化社)

      巻: 印刷中

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 初期アンガーの再活用―「法の支配」の歴史社会学2013

    • 著者名/発表者名
      船越資晶
    • 雑誌名

      法学論叢

      巻: 172巻4=5=6号 ページ: 331-354

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] A Genealogy of Japanese Legal Thought2014

    • 著者名/発表者名
      Motoaki Funakoshi
    • 学会等名
      Transformations of Law in the Age of Globalization
    • 発表場所
      同志社大学
    • 年月日
      2014-12-13
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [学会発表] 法的思考の現代〔グローバル〕化/批判法学の実用化

    • 著者名/発表者名
      船越資晶
    • 学会等名
      「グローバル化による法の変容可能性」研究会
    • 発表場所
      びわこ楽園ホテル井筒
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi