研究課題/領域番号 |
19K03087
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 公立諏訪東京理科大学 |
研究代表者 |
広瀬 啓雄 公立諏訪東京理科大学, 工学部, 教授 (50228839)
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研究分担者 |
尾崎 剛 公立諏訪東京理科大学, 工学部, 准教授 (80712158)
平田 幸広 公立諏訪東京理科大学, 工学部, 教授 (70238369)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | プログラミング教育 / 情報教育 / プログラミング的思考 / 授業改善 / カリキュラム設計 |
研究成果の概要 |
プログラミング教育を実践し,次年度以降も継続的なプログラミング教育スキルの向上,教育効果の向上を求めるためには次の点が重要である。①授業の発案,計画,資料作成などの情報収集には外部の知識を活用すべきである。②授業実践は現職の教員が行うことにより,次年度以降の教育改善PDCAにつながる。③教育員会が主導してモデルカリキュラム構築,全市内展開の教員研修,授業支援要員の手配を行うべきである。この仕組みが確立されれば,プログラミング教育のシステム化は達成できると考える。今後は,この研究で得られたGPを集め,初等教育から中等教育がシームレスに継続される情報教育の確立を目指す。
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自由記述の分野 |
教育工学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
小学校中学校でのプログラミング教育が必修化されたが,教育効果を上げるためのPDCA確立は,教育現場での喫緊の課題である。本研究の教育実践結果から導かれた3つの知見は,今後のプログラミング教育をデザインするにあたり有用である。 また,プログラミング教育に熱心な特定の教員や学年,小学校などの取り組みを,単年度の取り組みにとどめず継続的に,かつ,どの小学校においても公平な教育を受けるためには,教育委員会が主体となりプログラミング教育のGP(Good Practice)の発掘,情報の共有,教員教育,授業支援をすることが極めて重要である。
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