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本研究は、近年、日本の主要政党が採用している公募や党員投票といった「開放的」な候補者リクルートメントの実態を明らかにするとともに、こうした制度の導入を促進した要因と、その帰結を、おもに自民党と民主党を対象として実証的に検討した。その結果、民主党の場合、候補者の不足を背景として党本部主導の候補者公募が行われてきたのに対し、自民党の場合、党地方組織が主導した候補者選定が行われ、「開放性」の度合いには地域差があること、そして、両党がリクルートする候補者は、こうした制度の違いを反映していたことが明らかになった。
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