研究課題
基盤研究(A)
1 第一次報告書には、平成5〜7年度の3ヶ年間にTTの導入のために教員配置された全国すべての小・中学校においては(回収率は小87.2%、中は82.1%)、(1)ほとんどはTT教員の配置があってからTTに着手、(2)教職経験10〜24年の中堅教員がTTを担当、(3)算数・数学を中心に、主・副分担による学級一斉的な指導を中心としたTTが多い、(4)効果として「より行き届いた指導の実現」「教員相互の交流・話し合いが日常化した」等を力説、(5)「打ち合せ時間の確保」や「TT定数の増加」が今後の課題、等の結果を収録。2 第二次報告書には、回答いただいた各教育研究所・センターにおいては(179機関、全体の75.8%)、(1)約3割がTTの研修講座を開設し、受講者のほとんどは小・中学校の教員、(2)3割強の機関で、1機関平均2課題を設けた調査研究を実施、(3)TTの実施・推進のために教育委員会・大学と連携する機関は1割弱、(4)研究報告書33冊の分析から、多くは小・中学校での、算数・数学中心の、主・副分担による学級TTであること、等の結果を収録。3 なお、児童の学力達成及び価値・態度形成に及ぼすTTによる授業効果に関する調査結果は、現在分析中。別途まとめ、公表したい。また、今回の研究では、「個に応じた指導」を展開するためのTTという方法的アプローチを重視したが、次の課題は、総合学習のためのTTという、いうなればカリキュラム開発の視点からの研究を展開したい。
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