| 研究課題/領域番号 |
18K02831
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 成蹊大学 |
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研究代表者 |
勝野 喜以子 (松本喜以子) 成蹊大学, 経済学部, 教授 (90316935)
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| 研究分担者 |
佐藤 万知 京都大学, 高等教育研究開発推進センター(令和4年9月30日まで), 准教授 (10534901)
鈴木 学 福岡大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70723542)
加藤 かおり 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 総括研究官 (80323997)
足立 佳菜 佐賀大学, 教育学部, 准教授 (20723539)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 学生アシスタント / SA・TA / FD / 授業支援 / SA / TA / 教育改善 / 授業改善 / 実践研究 / SA(学生アシスタント） / 育成者 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、SA・TAを授業に参画させることは授業にどのような変化をもたらすのか、SA・TAを生かす授業設計はどのようなものか、そのためにはSA・TAにはどのようなスキルが身についている必要があるのかを明らかにすることにある。TAの活用に関してはアメリカで昔から行われており、SAに関してもSTEM教育推進のツールの一つとして、アメリカで10年以上前から進められている。そういったことから本研究の当初の予定では、先行している海外の大学の視察やSA・TAを研究している海外の研究者との意見交換を行い、今年度は最終年度として海外の研究者を招いてのシンポジウムの開催などを予定していたが、新型コロナの影響で当初予定どおりの実施は難しかった。
本研究の本質に立ち返ると、それは授業の改善にSA・TAの視点を活用することにある。授業の改善はFD活動の一つであり、多くの大学で学生FDや学生スタッフなど様々な形式で学生の視点をFDに取り入れる活動を実施しているが、多くの場合、その効果はアンケート調査による満足度で測られているだけで、「なぜ学生の視点を取り入れることがFDに効果的なのか」についての検証は行われていない。そこで本研究では、学生の視点を取り入れることにどういった意義や効果があるのかを実験で明らかにすることとした。これらが明らかになることは、SAやTAを育成する際や、活用するためのガイドラインやマニュアルにおいて、その背景や理由を示す上で重要であると考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初予定では今年度は最終年度として、先進的な取り組みを行っている大学から後援者を招いてシンポジウムを開催する予定であったが、まだ海外からの入国規制も行われていた。また、海外で行われる国際会議などはすでに新型コロナ禍前と同様に対面で行われているが、日本ではまだマスク規制が残っていたこともあり、オンラインとの併用やオンラインとの２部制のものが多く、対面で行うシンポジウムの実施は現実的ではなかったため断念した。
そこで本年度は、授業支援の資格を持つ学生（QLA）と教員を対象にした実験を実施した。一つはFDに学生の視点を導入することがなぜ効果的であるのかを検証するための「シラバス改善ワークショップ」による実験である。もう一つは、大学が提供するオプショナルな研修が授業支援者の意識に与える影響を見るため「防災研修」の実験である。いずれも大学が主催で行ったものではなく、本科研のために実施した実験であり、今後、その成果を学会で発表する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
授業支援の変化は新型コロナによるものだけではない。大学設置基準が2022年10月から一部改正され、指導補助者として学部生に授業を補助させることができる条件が定められ、授業支援者の活用促進による授業形態と教育の質の変化が見込まれる。この改正の中で大学は指導補助者に対して必要な研修を行うことが義務付けられたが、必要な研修とは何か？何時間の研修が要求されているのか？誰が研修を行うのか？といったことに関しては書かれていない。しかし、今後、新規でSAの制度の導入を考えている大学だけでなく、これまでTAやSAの制度を改正する際にこういった情報は有用であると考えられる。
そこで、各大学で授業支援者の現状はどうなっているのか、どういった授業ではどういった授業支援が実施されていて、その授業支援者はどういった研修をどのくらい受けていて、授業支援者の育成や統括管理は誰が行っているのか、大学設置基準の改正をうけて新たな取り組みを検討しているのかなど、状況の把握を行うためのアンケート調査を検討している。形式はオンラインとなるが、取り組みの充実している大学には訪問調査を行い、調査結果については、Webサイトで公開することを検討している。学会などでの成果報告は来年度行うことを予定している。
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