研究課題
基盤研究(C)
平成21年度、全国の300床以上規模の一般病院で、過去2年間の間(平成20年1月1日～平成21年12月31日)に、産前産後休暇・育児休業取得(育児休業期間が10ヶ月以上～1年間取得)した准看護師を除く看護職を対象に(調査期間平成22年1～2月)調査紙調査を実施し217名より回答を得た。調査結果の統計処理を進めている段階である。調査結果概要の一部を以下に記す。勤務場所など相談窓口体制の整備は、職場復帰前が77%と要望が高く(168名)、復帰後にも62%(136名)が相談体制整備を要望している。職場復帰に際してのプログラムでは、プログラムを有しているのは2割に満たない状況にて、無が82%(182名)とほとんど実施されていない。職場復帰のための教育内容では、知識や技術の再確認、新たな技術の研修、変化したシステムや新しい院内制度や記録類、変更になった手順や導入された内容等を求めている。さらに研修中の保育体制・託児が可能であることを望む声が高い。院内保育所について65%(144名)が必要陸があると解答している。「産休・育休期間は家族の中で生活する事が多く頭も身体も精神的にもボーッとして、働き始めは物忘れや物覚えも悪い状況を経験したことがあり、配置部署での復帰プログラム(3時半、半日、1日など)があればよい。」「職場復帰する経験談、社会協力、工夫などアドバイス的内容を受ける機会があればよい。」「復帰後、周囲の人に自分が知らないことに気づいてもらえないことや、自分でも気がつかないなことがあり、元の職場に戻る場合もオリエンテーションが必要」などの意見があり、職場復帰支援システムの早期確立が期待されている。なお、現在、結果についての統計処理を進めている段階である。
すべて 2009 2008 2007 その他
すべて 雑誌論文 (14件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (3件)
日本災害看護学会誌 11(1)
ページ: 104-104
ページ: 131-131
日本災害看護学会誌 10(1)
ページ: 101-101
HANDS-ON Vol.3,No.2
ページ: 10-13
看護部長通信 8・9月号
ページ: 21-26
HANDS-ON Vol. 3, No. 2
高知女子大学紀要看護学部編第56巻別刷
ページ: 41-52
120006937235
母性衛生 Vo48、No.4
ページ: 542-549
110006548930
日本災害看護学会誌 Vol.9,No.1
ページ: 92-92
