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深部損傷褥瘡における自然リンパ球の炎症調整機構を活かす看護ケア方法の開拓

研究課題

研究課題/領域番号 20K10654
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58050:基礎看護学関連
研究機関山形大学

研究代表者

松田 友美  山形大学, 医学部, 教授 (90444926)

研究分担者 石田 陽子  山形大学, 医学部, 准教授 (60322335)
菅野 恵美  東北大学, 医学系研究科, 教授 (10431595)
三浦 奈都子 (小山奈都子)  岩手県立大学, 看護学部, 准教授 (40347191)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード深部損傷褥瘡 / DTI / ILC3 / RORγt / 創傷治癒 / マクロファージ / サイトカイン / 圧迫創 / 腸管粘膜上皮細胞 / 自然リンパ球 / occludin / claudin2 / DTPI / ILC3 / 炎症
研究開始時の研究の概要

本研究は、生命を脅かす激烈な炎症を惹起する深部損傷褥瘡(Deep Tissue Pressure Injury: DTPI) 初期の炎症を調整する看護ケア方法を開拓する研究である。
自然リンパ球(innate lymphoid cell: ILC) のILC3は、炎症の初期応答や上皮系の恒常性維持の役割を担うことから、感染がないDTPI早期の炎症調整に関連する可能性が高い。そのため、ILC3の炎症調整機構を活用し、1) DTPI発生初期のILC3の炎症調整機構と創傷治癒への影響、DTPIと腸管のILC3との関連を解明し、2) 1) DTPIの炎症を調整する看護ケア開拓を目指すことである。

研究実績の概要

難治性褥瘡の一因、深部損傷褥瘡 (Deep Tissue Pressure Injury: DTPI) は生命を脅かす激烈な炎症を惹起する。慢性炎症は、皮膚付属器官の消失や瘢痕治癒をもたらし、外貌や皮膚機能を障害することにもつながる。そのため、本研究の目的はDTPI憎悪の一因となる過度な炎症を抑えて慢性炎症を防ぐことである。皮膚機能の温存のためにも傷を過度に悪化させずに創傷治癒を誘導する初期対応看護ケアの確立を目指す。
自然リンパ球 (innate lymphoid cell: ILC) のひとつILC3は、炎症初期の応答調節や上皮系の恒常性維持の役割を持っている。同じ上皮系組織である腸管粘膜上皮組織下でもLC3は重要な役割を担い激烈な炎症の発生や慢性化に移行する炎症調整機構において、皮膚および腸管に存在するILC3が連動して関わるのではないかと考えている。
創部を作製した群の表皮下、皮下組織等にILC3の局在に顕著な所見は認めなかったが、創作製群は腸管の形態変化に影響を認めた。小腸および大腸の粘膜上皮および粘膜筋板の厚さに影響を及ぼしていた。創の作製により皮膚創傷の炎症が惹起され、創傷による皮膚組織の再生に必要なエネルギーや水分の供給路となる腸管形態と機能に影響があったと考えられる。腸管内の免疫細胞系への影響が及ぶことも推測できるがILC3の局在は確認ができておらず、その他の免疫系細胞の動向を検討する必要がある。現在、研究が遅れており、分析はこれからとなるため詳細は改めて報告する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

上記結果をうけて、実験方法と検討マーカーの再構築が必要となったことおよびCOVID-19中の教育方法や内容の変更対応に伴う業務が実験研究の進行に影響しているため。

今後の研究の推進方策

今後は、創の作製により皮膚創傷の炎症が惹起され、腸管形態と機能に影響があったと考えられることから、腸管内の免疫系細胞を分析する。現在ILC3の局在は確認ができておらず、今後は局在確認のマーカーの変更を試みる。それだけではなく腸管組織のフローサイトメトリー等の手法を用いて追加分析を行う。その他、緻密な免疫寛容によって栄養吸収を行う腸管内においては特に炎症と抗炎症の役割変容機能を持つ細胞を主に免疫系細胞およびの動向を検討したいと考えている。

報告書

(4件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-12-25  

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