| 研究課題/領域番号 |
20K11145
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 宝塚大学 (2021-2022)
梅花女子大学 (2020) |
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研究代表者 |
國松 秀美 宝塚大学, 看護学部, 准教授 (30771860)
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| 研究分担者 |
西田 真寿美 四天王寺大学, 看護学部, 教授 (70128065)
堀内 美由紀 奈良学園大学, 保健医療学部, 教授 (60453148)
宮本 純子 姫路大学, 看護学部, 准教授 (70794288)
増野 園惠 兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 教授 (10316052)
臼井 千津 名古屋学芸大学, その他部局, 教授 (80223535)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 大洪水災害 / 看護系大学 / 地域連携 / 看護系大学教員 / 役割認識 / 洪水災害 / 教員役割 / 災害 / 災害支援 / 学生ボランティア / 社会的役割 / 役割 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、大洪水災害発生時に看護系大学が所在する地域において行政や他機関との連携により静穏期から災害発生時および復旧・復興期に至る地域連携実践モデルを構築することである。研究内容は、①過去に発生した大洪水災害において、被災地の看護系大学が地域と連携しどのような看護活動を行ってきたか、活動が困難であった要因はどこにあるのかを明らかにする。②行政および社会福祉協議会、NGO等と所属する看護系大学が連携し大洪水災害を想定した静穏期から災害発生時および復旧・復興期まで、途切れの無い活動を継続するための方策について検討し、看護系大学と地域が連携した地域連携実践モデルの試行、評価の後に提言を行う。
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| 研究成果の概要 |
洪水災害発生地域における地域協定の締結は少ない状況であった。しかし、「災害発生時にそれぞれの専門分野を活かした活動をする必要がある」「災害発生時に実習施設のニーズに応じて支援をする必要がある」という役割認識が高い教員はCOVID-19に関連した実践活動を行っていた。「近隣で災害が発生した場合地域で活動する必要がある」という役割認識が高い教員は、ワクチン接種やホテルなどで活動していた。COVID-19の活動経験を契機に看護系大学教員の災害時における役割認識が高いことが明らかとなりこの機会を好機と捉え、大洪水災害における地域連携実践モデルの構築に繋ぐことが重要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
毎年、日本の様々な地域で大洪水災害が発生しているが、看護系大学における備えや地域連携はまだまだ少ない状況である。一方で、保健師・助産師・看護師免許を有する看護系大学教員は、災害時における役割認識が高いほど、COVID-19における実践活動に参加していることが明らかとなった。看護教員の専門分野を活かした活動や地域連携の必要性といった認識が高い状態であることから、地域の保健師や医療機関および訪問看護に従事する看護職と看護系大学教員との連携が可能であることが示唆された。今回の結果より、地域が孤立することが多い大洪水災害時に看護職が連携できる可能性もみえ社会的意義が高いと考える。
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