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メタボローム解析に基づいた卵巣癌腹水におけるがん微小環境の解明と新規治療開発

研究課題

研究課題/領域番号 21K09532
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分56040:産婦人科学関連
研究機関山形大学

研究代表者

永瀬 智  山形大学, 医学部, 教授 (00292326)

研究分担者 清野 学  山形大学, 医学部, 講師 (40594320)
太田 剛  山形大学, 医学部, 准教授 (50375341)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード卵巣癌 / 腹水 / メタボローム解析 / アミノ酸代謝 / ポリアミン経路 / 腹膜播種 / 抗がん剤耐性
研究開始時の研究の概要

卵巣癌患者の腹水には免疫細胞、炎症細胞、中皮細胞などの細胞によりがんの微小環境が形成されている。この微小環境は、様々な細胞から分泌される代謝産物を介して相互作用を引き起こすといわれている。本研究は、メタボロームプロファイルにより卵巣癌の腹膜播種発症に関連する特徴的な代謝経路・代謝産物を明らかにすることを目的とする。明らかになった代謝経路・産物の代謝阻害剤あるいは代謝賦活剤により、腹水産生制御が可能かどうか臨床検体を用いた培養系や動物モデルで検証する。がんの微小環境の特徴をこれまでとは異なった代謝経路の面から解析する本研究の成果は、腹水産生制御などの新規治療開発へと発展する可能性を有する。

研究成果の概要

卵巣癌の腹水中では、アミノ酸代謝、尿素回路(ポリアミン経路)、糖代謝・TCA代謝などのエネルギー代謝、コリン代謝などのone carbon metabolism、核酸代謝経路が良性疾患の腹水と比較して亢進していた。これらの代謝経路の亢進は腫瘍組織中でも同様に認められた。また、腫瘍組織では、多くのアミノ酸が正常組織と比較して有意に産生が上昇していたが、腹水では、キヌレニンのみが良性疾患中の腹水に比較して有意に上昇していることが明らかになった。遠隔転移能を獲得する上でアミノ酸プロファイルが変化し、特に腹水中でのキヌレニン産生の上昇が他臓器への転移病巣形成に重要である可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

卵巣癌は初期に自覚症状が乏しく、発見時には腹膜播種や腹水貯留を来した、進行した状態で見つかることが多い。腹水量は腫瘍の摘出達成の予測や治療戦略に影響を与え、再発の指標にもなるため、重要な指標とされるが、腹膜播種や腹水貯留が多い症例の最適な治療法は確立されていない。本研究では、卵巣癌腹水中では遠隔転移能を獲得する上でアミノ酸プロファイルが変化し、特にキヌレニン産生の上昇が他臓器への転移病巣形成に重要である可能性が示唆された。キヌレイン産生を阻害することで腹水産生と播種を抑制する新たな治療法となり得る可能性を示した点で学術的、社会的意義がある。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 卵巣癌の腹水メタボローム解析に関する検討2023

    • 著者名/発表者名
      堀川 翔太、奥井 陽介、立花 由花、榊 宏諭、清野 学、太田 剛、永瀬 智
    • 学会等名
      第75回日本産科婦人科学会学術講演会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] メタボロミクスによる卵巣癌組織と生体試料における代謝経路に関する検討2023

    • 著者名/発表者名
      太田 剛、立花 由花、堀川 翔太、奥井 陽介、榊 宏諭、清野 学、砂村 真琴、杉本 昌弘、永瀬 智
    • 学会等名
      第65回日本婦人科腫瘍学会学術講演会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 卵巣癌の腹水メタボローム解析に関する検討2023

    • 著者名/発表者名
      堀川翔太、立花由花、奥井陽介、榊 宏諭、 清野 学、太田 剛、永瀬 智
    • 学会等名
      第75回日本産科婦人科学会学術講演会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-01-30  

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