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日本の「失われた10年」における金融仲介とマクロ経済ー総括的研究

研究課題

研究課題/領域番号 18730190
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 経済政策
研究機関京都大学

研究代表者

石川 大輔  京都大学, 経済研究所, 産官学連携研究員 (50419454)

研究期間 (年度) 2006 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
2,750千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 150千円)
2008年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2007年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード金融論 / 経済政策
研究概要

本研究は、日本の「失われた10年」における金融仲介とマクロ経済の関係について、多方向の視座から総括的に検証したものである。その結果、(1)マクロ経済に関する不確実性の高まりは銀行部門の貸出比率(危険資産比率)を有意に低下させていたこと、(2)日本の非上場企業が抱えていた過剰債務は銀行に対する借入需要に対して負の影響を与えていたこと、(3)銀行部門の脆弱性の悪化は景気変動に対して有意な負の影響を与えていたこと、を明らかにした。

報告書

(4件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2009 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (6件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 日本の銀行部門におけるポートフォリオ選択行動について-GARCH モデルを用いた実証分析2009

    • 著者名/発表者名
      石川大輔
    • 雑誌名

      KIER Discussion Paper Series(単著) No.0812

      ページ: 1-16

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 日本の銀行部門におけるポートフォリオ選択行動について-GARCHモデルを用いた実証分析2009

    • 著者名/発表者名
      石川大輔
    • 雑誌名

      KIER Discussion Paper Series No.0812

      ページ: 1-16

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [雑誌論文] 90年代における銀行借入需要構造の推定-非上場企業のパネルデータを用いた分析2008

    • 著者名/発表者名
      石川大輔
    • 雑誌名

      KIER Discussion Paper Series(単著) No.0708

      ページ: 1-18

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 90年代における銀行借入需要構造の推定-非上場企業のパネルデータを用いた分析2008

    • 著者名/発表者名
      石川大輔
    • 雑誌名

      KIER Discussion Paper Series No.0708

      ページ: 1-18

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 銀行部門の脆弱性は貸出供給を通じて景気循環に影響を与えたのか? - 日本における県別パネルデータを用いた分析2007

    • 著者名/発表者名
      石川大輔
    • 雑誌名

      KIER Discussion Paper Series(単著) No.0604

      ページ: 1-50

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 銀行部門の脆弱性は貸出供給を通じて景気循環に影響を与えたのか?-日本における県別パネルデータを用いた分析2007

    • 著者名/発表者名
      石川大輔
    • 雑誌名

      KIER Discussion Paper Series No.0604

      ページ: 1-50

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 銀行部門の自己資本比率の変動は景気循環に影響を与えたのか? - 日本における県別パネルデータを用いた分析2006

    • 著者名/発表者名
      石川大輔
    • 学会等名
      2006年度日本金融学会秋期大会
    • 発表場所
      小樽商科大学
    • 年月日
      2006-09-09
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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